一般用医薬品の役割に関する記載で間違っているものはどれか。

1. セルフメディケーションの適切な支援
2. 生活の質(QOL)の維持
3. 軽度な疾病に伴う症状の改善
4. 健康の維持・増進

一般用医薬品の利用について(　　)内に入る正しい語句の組み合わせはどれか。

　　近年急速な( a )の進展や( b )の増加など( c )の変化に伴い自分自身の健康に対する関心が高い生活者が多くなっている。そのような中で専門家による適切なアドバイスの下、身近にある一般用医薬品を利用する( d )の考え方が見られるようになってきた。

1. (a)少子化, (b)メタボリックシンドローム, (c)疾病構造, (d)QOL
2. (a)高齢化, (b)要介護者, (c)社会保険, (d)セルフメディケーション
3. (a)医療改革, (b)成人病, (c)医療保険, (d)QOL
4. (a)高齢化, (b)生活習慣病, (c)疾病構造, (d)セルフメディケーション

一般用医薬品の販売等に従事する専門家において、購入者に対してセルフメディケーションを支援する際当てはまらないものはどれか。

1. 医薬品の販売のためではない情報提供はしない。
2. 一般用医薬品を長期使用する人には医療機関の定期的な受診等を勧める。
3. 一般用医薬品を買いに来た人に医薬品の使用によらない対処を勧めることもある。
4. 軽度の症状等について一般用医薬品を使用し対処した場合、一定期間もしくは一定回数使用しても改善が見られないときは受診勧奨をすべきである。

医薬品の販売等に従事する専門家が購入者から確認しておきたい基本的なポイントとして、間違っているものはどれか。

1. 医薬品を購入する人の年齢。
2. 飲みあわせで問題を起こすおそれのある他の医薬品や食品を摂取していないか。
3. 何のためにその医薬品を購入するのか。
4. その医薬品を使用する人が医療機関で治療を受けているか。

一般用医薬品の販売等に従事する専門家のコミュニケーションについて(　　)内に当てはまる正しい語句はどれか。

販売時の情報提供は、購入者等のセルフメディケーションについて、(　　)として共に取り組むという姿勢で臨むことが重要である。

1. 良き相談相手
2. 医薬関係者の一員
3. 医薬品販売に従事する専門家
4. 医薬情報提供者

薬害についての記載で(　　)内に入る正しい語句の組み合わせはどれか。

催眠鎮静剤として販売された( a )を妊娠している女性が使用したことにより、出生児に( b )、( c )などの先天異常が発生した事件である。

1. (a)キノホルム, (b)四肢欠損, (c)視覚障害
2. (a)サリドマイド, (b)血管新生障害, (c)聴覚障害
3. (a)サリドマイド, (b)四肢欠損, (c)聴覚障害
4. (a)キノホルム, (b)血管新生, (c)視覚障害

スモン訴訟について正しい記述はどれか。

1. 整腸剤として販売されていたキノホルム製剤を使用したことにより、亜急性延髄視神経症に罹患したことに対する損害賠償請求訴訟である。
2. スモンとはキノホルム製剤の名称ではない。
3. 症状として初期には腹部膨満感から激しい便秘を生じ次第に下半身の痺れや脱力、歩行困難が現れる。
4. キノホルム製剤は　1924年から整腸剤として販売されていたが、1958年頃から消化器症状を伴う特異な神経症状が報告されるようになり、わが国では1985年9月になって販売が中止された。

CJD訴訟に関する記述について(　　)内に入る正しい言葉の組み合わせはどれか。

脳外科手術等に用いられていた( a )を介してクロイツフェルト・ヤコブ病(CJD)に罹患したことに対する損害賠償訴訟である。CJDは( b )の一種である( c )が原因とされ、( c )が脳の組織に感染し次第に( d )に類似した症状が現れ、死にいたる重篤な神経難病である。

1. (a)ヒト乾燥粘膜, (b)アミノ酸, (c)プリオン, (d)認知症
2. (a)ヒト乾燥滑膜, (b)蛋白質, (c)プリン, (d)パーキンソン病
3. (a)ヒト乾燥鞘膜, (b)神経伝達物質, (c)ムスカリン, (d)免疫不全
4. (a)ヒト乾燥硬膜, (b)蛋白質, (c)プリオン, (d)認知症

HIV訴訟に関する記述について(　　)に入るべき正しい語句はどれか。

血友病患者が、ヒト免疫不全ウイルス(HIV)が混入した原料血漿から製造された(　　)の投与を受けたことにより、HIVに感染したことに対する損害賠償請求訴訟である。

1. 血液凝固因子製剤
2. 人免疫グロブリン製剤
3. アルブミン製剤
4. べノグロブリン製剤

薬害事件に関する記述で間違っているものはどれか。

1. サリドマイド事件、スモン訴訟を契機として、1979年医薬品の副作用による健康被害の迅速な救済を図るため、医薬品副作用被害救済制度が創設された。
2. サリドマイド製剤やキノホルム製剤は一般用医薬品として販売されていた製品もある。
3. 一般用医薬品の販売等に従事するものにおいては医薬品の副作用等による健康被害の拡大防止に関して責務の一端を担っている。
4. 国はスモンやサリドマイドが発生したことにより、2002年に行われた薬事法改正に伴い、生物由来製品の安全対策強化、感染等被害救済制度の創設等を行った。